シロアリ予防は家づくりの新築時が最適、施工タイミングを工程別に解説

シロアリ予防の防蟻処理は、新築時に行うのが最も効果的です。基礎工事から上棟、内装工事に至るまでの各段階で床下や土台の隅々まで薬剤や物理的な対策を施せるのは、家が完成する前だけだからです。竣工後は床下点検口からしかアクセスできず、施工の範囲も角度も限られてしまいます。この記事では、新築の家づくりにおけるシロアリ予防の施工タイミングを、工程ごとに具体的に整理していきます。

シロアリ予防の防蟻処理は新築時の基礎工事から始まる

新築の家づくりでシロアリ予防に取り組むなら、基礎工事の段階からすでに対策が始まっていると考えるべきです。地盤改良や配筋・型枠工事のタイミングで防湿シートを敷設し、地面からの湿気の侵入を抑えます。ベタ基礎であれば底盤全体をコンクリートで覆うため、土壌から直接シロアリが侵入する経路をこの時点でかなり減らせます。

竣工後の住宅で防蟻処理をやり直そうとすると、床下点検口からしか作業できず、薬剤を散布できる範囲や角度に制約が生じます。家具や配管がまだない新築時であれば、基礎の隅々まで薬剤や防蟻シートを行き渡らせる作業がしやすく、施工品質も安定しやすいです。点検しやすい床下の高さを確保し、複数箇所に点検口を配置しておくことも、竣工後の定期点検や早期発見につながる新築ならではの備えといえます。

建築基準法は地面から1メートル以内の土台に防蟻処理を義務付ける

建築基準法では、木造住宅の柱・筋交い・土台のうち、地面から1メートル以内の部分に有効な防腐措置を講じるとともに、必要に応じてシロアリなど虫による害を防ぐための措置を施すことが定められています。地面に近い部分ほど湿気を含みやすく、シロアリが侵入・食害しやすいため、この範囲が重点的な規制対象になっているわけです。

この規定は防腐・防蟻の具体的な工法までを指定しているわけではなく、事業者や設計者の判断に委ねられている部分が大きいです。地面から1メートル以内の木材に、耐久性区分D1に相当する心材(ヒノキ、ヒバ、コウヤマキ、ケヤキなど、もともとシロアリや腐朽に強い樹種の中心部の木材)を使う場合は、薬剤による防蟻処理が免除されるケースもあります。ただし、法律上の最低限の措置だけで済ませる住宅会社は多くありません。床下全体や1階の主要な木部まで薬剤処理の範囲を広げるのが、実務ではむしろ一般的です。

ヤマトシロアリとイエシロアリでは対策の優先度が変わる

日本国内で住宅を加害するシロアリは、主にヤマトシロアリとイエシロアリの2種です。ヤマトシロアリは北海道北部を除く日本全土に分布し、国内で最も被害件数が多い種とされています。国土交通省のシロアリ被害実態調査報告書では、住宅被害の約9割がヤマトシロアリによるものとされました。湿った木材を好み、水分を自ら運ぶ能力に乏しいため、被害は浴室まわりや床下の低い位置に集中しやすいです。活動に適した温度は12〜30度で、4〜5月の昼間に羽アリとなって一斉に飛び立つ群飛が見られます。

イエシロアリは神奈川県以西の温暖な海岸沿い、千葉県の一部、南西諸島や小笠原諸島に多く分布します。巣の中に水を運ぶ能力を持つため乾いた木材でも食害でき、被害の進行スピードが速いのが特徴です。発見が遅れると建物全体に被害が及ぶこともあります。羽アリは茶褐色で、6〜7月の夜間に飛び立ちます。自分の住む地域にどちらの種がいるかを把握しておくと、優先すべき対策の判断がしやすくなります。

新築の施工タイミングは基礎から床貼りまでの4段階に分かれる

実際の家づくりの工程に沿って見ると、シロアリ予防は主に4つのタイミングで組み込まれます。第一が地盤・基礎工事の段階、第二が土台敷き・上棟前後の段階、第三が床下配管・断熱工事の段階、第四が床貼り・内装工事前の段階です。

土台を敷設する際は、薬剤を加圧注入した加圧注入材を使ったり、現場で刷毛塗り・吹き付けによる防蟻処理を行ったりします。この工程は上棟前後、つまり建物の骨組みが組み上がる前後に実施されるのが一般的です。木材が組み上がってしまうと処理が難しくなる箇所も多いため、このタイミングの施工精度がその後の耐久性を左右します。

給排水管やガス管が基礎を貫通する箇所、床下の断熱材を施工する段階でも、貫通部の隙間処理や防蟻断熱材の使用といった対策が組み込まれます。特に基礎断熱を採用する住宅では、この段階の施工品質がシロアリ被害の発生率を大きく左右します。

床の合板や仕上げ材を張る直前は、床下空間に最後にアクセスできるタイミングです。ここで最終的な薬剤散布や点検口の設置位置の確認が行われることが多く、施工会社にとっては「最後の総仕上げ」として重視される工程です。床が張られてしまうと、以降は点検口からしか床下にアクセスできなくなります。

引き渡し前には、防蟻処理の実施箇所や使用薬剤、保証内容について書面で説明を受けておきたいところです。多くの住宅会社は防蟻処理に対して5年程度の保証を付けており、その内容を契約書や保証書で確認しておくことが、将来のトラブルを避ける手立てになります。

バリア工法とベイト工法は費用と効果の持続性で選び方が変わる

新築時に採用される防蟻処理の工法は、大きくバリア工法とベイト工法の2つに分かれます。バリア工法は床下の土壌や木部に薬剤を散布・塗布し、シロアリの侵入経路を化学的な壁で遮断する、最も一般的な工法です。施工費用が比較的安く即効性がある一方、薬剤の効果は経年で低下するため、5年程度を目安に再処理が必要になります。

ベイト工法は住宅の外周に一定間隔で毒餌を埋め込み、シロアリがそれを巣に持ち帰ることでコロニーごと駆除・抑制する工法です。薬剤を大量に散布しないため環境や人体への負荷が少なく、シロアリの発生源そのものにアプローチできる点がメリットとされています。設置後の定期的な点検・管理が必要で、費用もバリア工法よりやや高めです。

延床面積30坪程度の住宅であれば、バリア工法の総額は20万円前後、防蟻処理全体ではおおむね30万円前後が相場です。新築時に建築費用へ組み込んで施工する場合と、入居後に単独で防蟻工事を依頼する場合とでは、足場や養生などの付帯コストの有無によって総額が変わってくるため、複数の住宅会社・専門業者から見積もりを取り、内訳を比較することが望ましいです。

防蟻シートやステンレスメッシュといった物理的バリアを新築時に採用する場合、初期費用はやや高めになりますが、薬剤の再散布サイクルに縛られにくく、長期的なランニングコストを抑えられる可能性があります。この点も施工会社との打ち合わせで検討材料にしておきたいところです。

基礎断熱を採用するなら防蟻断熱材かメッシュ工法が必須になる

高気密・高断熱住宅の普及に伴い、床ではなく基礎そのものを断熱する基礎断熱工法を採用する住宅が増えています。この工法には、シロアリ対策の観点から特有の注意点があります。

基礎の外側に発泡プラスチック系の断熱材を貼り付ける基礎外断熱は、断熱材そのものがシロアリの通り道として利用されやすいという弱点を持ちます。断熱材と基礎コンクリートの間、あるいは断熱材と外装の化粧材との間にわずかな隙間ができやすく、そこを伝ってシロアリが建物内部まで気づかれずに侵入する例が報告されています。断熱材の内部を通行するため、外から蟻道が見えにくく、発見が遅れがちになる点も問題です。

対策としては、ネオニコチノイド系などの防蟻成分をあらかじめ練り込んだ防蟻断熱材を採用する方法があります。基礎の裾部分にシロアリが通り抜けられない目の細かいステンレスメッシュを埋め込み、物理的に侵入を遮断する方法もあります。断熱材を基礎の外側ではなく内側、つまり床下空間側に施工する基礎内断熱へ設計を変更すれば、万が一シロアリが侵入しても床下空間に蟻道が露出しやすくなり、点検時に早期発見しやすくなります。ベタ基礎・基礎断熱を検討している場合は、どのタイプの基礎断熱を採用するのか、防蟻断熱材やメッシュ工法をオプションとして選べるのかを、設計段階で住宅会社に具体的に確認しておくべきです。

防蟻処理の効果はおよそ5年、保証条件の確認が欠かせない

新築時に施工したバリア工法の薬剤による防蟻効果は、一般的におよそ5年間とされています。多くの住宅会社やシロアリ防除業者は、この効果持続期間に合わせて5年保証を付け、5年ごとの再処理を推奨しています。保証期間中に被害が発生した場合、無償で駆除・補修が受けられる契約になっていることが一般的ですが、保証の適用条件や対象範囲は会社によって異なるため、契約時・引き渡し時に保証書の内容を必ず確認しておく必要があります。

5年ごとの再処理が本当に必須かどうかは、専門家の間でも見解が分かれています。物理的バリアやシロアリに強い樹種を新築時にしっかり施工していれば、薬剤の再散布が必須とまではいえないという見方もあります。とはいえ、床下の湿気環境や地域のシロアリ生息密度によっては、被害が進行していることに気づかないまま保証期間が過ぎてしまうリスクもあります。少なくとも定期的な床下点検だけは欠かさないようにしたいところです。

蟻道と羽アリの発見が被害の早期発見につながる

新築時に万全の防蟻処理を行っていても、経年による薬剤効果の低下や想定外の侵入経路の発生で、シロアリ被害が生じる可能性はゼロにはなりません。入居後も定期的に被害の兆候をセルフチェックする習慣を持っておくと安心です。

最も分かりやすい兆候が蟻道です。蟻道とは、シロアリが光や乾燥を避けながら移動するために作る、土や排泄物を固めた筒状の通り道で、基礎コンクリートの表面や床下の束石まわりに、不自然な茶色い土の筋として現れます。コンクリートの上に土のトンネルのようなものを見つけたら、早急に専門業者へ調査を依頼すべきサインです。

羽アリの発生も見逃せません。ヤマトシロアリは4〜5月の昼間、イエシロアリは6〜7月の夜間に、それぞれ結婚飛行のために羽アリとなって一斉に飛び立ちます。室内や庭先で大量の羽アリを見かけたら、近くに巣がある可能性が高いです。似た姿のクロアリの羽アリと混同されがちですが、シロアリの羽アリは前羽と後羽がほぼ同じ長さで、胴体にくびれがないという特徴で見分けられます。

浴室の入り口の敷居や柱が変色している、キッチンや浴室まわりの床がブカブカと沈むように感じる、といった症状も被害の兆候です。キッチン・トイレ・浴室などの水回りは木材が湿気を含みやすく、シロアリにとって好適な環境になるため、重点的に確認したい箇所といえます。柱や敷居などの木部を軽く叩いて、本来の木材とは異なる空洞音がする場合も要注意です。こうした兆候を早期に発見するためにも、新築時に床下点検口を複数箇所へ適切に配置しておくことが役立ちます。

気候変動でシロアリの生息域は北海道や関東にも広がっている

これから家を建てる人が見落としがちなのが、シロアリの生息域が気候変動の影響で年々拡大しているという事実です。ヤマトシロアリは12〜30度の環境を好むとされていますが、地球温暖化の進行に伴って活動可能な地域が広がっているとみられています。2015年の調査では、従来は生息が確認されていなかった北海道北部の名寄市付近まで生息範囲が拡大していたことが報告されました。北海道におけるヤマトシロアリ被害は、公益社団法人日本しろあり対策協会の調査でも年々増加しているとされています。

本来は神奈川県以西の温暖な地域を中心に分布していたイエシロアリも、近年の暖冬の影響で被害が北上しており、10年ほど前から関東地方でも生息が確認されるようになってきました。加えて、アメリカやメキシコを原産とする外来種アメリカカンザイシロアリが、家具や梱包材とともに国内へ持ち込まれるケースが増えています。当初発見された富山県・福井県にとどまらず、現在では全国各地での生息が確認されています。この外来種は乾燥した木材の内部にも巣を作れるため、湿った場所だけ注意すればよいという従来の認識が通用しにくい点も見逃せません。

自分の住む地域は寒冷だからシロアリとは無縁という思い込みは、今後さらに通用しにくくなっていくでしょう。地域を問わず、新築時にはできる限り標準的な防蟻処理を行っておくのが、現実的な選択だと考えられます。

外構の木材放置と基礎の貫通部が見落とされがちな侵入経路になる

シロアリ対策は建物本体の施工だけで完結しません。新築後の外構計画や庭づくりの段階でも注意が必要です。シロアリは水分を多く含んだ木材を好むため、外壁のわずかなひびや隙間から雨水が浸入し、壁や柱が湿気を帯びることも被害のきっかけになります。床下の空間が狭かったり換気口・基礎パッキンの配置が不十分だったりすると、床下の空気がよどみやすくなり、湿気がこもってシロアリの好む環境ができてしまいます。

見落とされがちなのが、建物周辺・庭に置かれた木材です。土の上に直接置かれた木材は、シロアリが外気に触れることなく地中から直接到達できるため、暗く湿った好適な住みかになりやすいです。生け垣を固定する木杭、解体・造作の際に出た廃材の放置、庭の切り株や枯れ木などが、シロアリを住宅付近に呼び寄せる要因として挙げられます。ウッドデッキや枕木を使ったガーデニング資材も、湿気を含みやすく管理が行き届かないと、住宅本体への被害拡大の足がかりになりかねません。

住宅内部への主な侵入経路として挙げられるのは、基礎の立ち上がり部分、配管の基礎貫通部、基礎コンクリートの打ち継ぎ部、玄関ポーチと基礎の接合部の4か所です。これらはいずれも新築の設計・施工段階であらかじめシーリングや防蟻処理を施しておける箇所です。外構工事の計画時にも、建物の基礎周辺に木材や有機物を置かない配置を心がけると、竣工後の長期的なシロアリ予防につながります。

防蟻剤はネオニコチノイド系とホウ酸系で特性が異なる

新築時の防蟻処理でどのような薬剤が使われるのかも、押さえておきたいポイントです。かつては効果の持続性が高いクロルデンやクロルピリホスといった有機塩素系・有機リン系の薬剤が広く使われていましたが、人体への健康影響が懸念され、建築基準法の改正等により使用が禁止されました。現在、新築住宅の防蟻処理で主に用いられているのは、ネオニコチノイド系や合成ピレスロイド系の薬剤です。

ネオニコチノイド系薬剤は高い防蟻効果を持つ一方、胎児への影響を懸念する声も一部にあります。小さな子どもや妊娠中の家族がいる家庭は、薬剤の種類や施工範囲について事前に確認しておいたほうがよいでしょう。

化学薬剤に代わる選択肢として注目されているのが、ホウ酸系の防蟻剤です。ホウ酸は目薬や肥料など日常生活でも使われている物質で、揮発・蒸発しない性質を持つため、室内の空気を汚染せずシックハウス症候群の心配がないとされています。体内に入っても哺乳類では腎臓から排出されるため、一度に大量に摂取しない限り健康への影響は少ないとされています。水に溶けやすい性質上、雨掛かりや湿気の多い環境では溶脱しやすく、屋外や湿潤な床下環境での効果持続性についてはネオニコチノイド系と一長一短がある点には留意が必要です。急性毒性の面では、ホウ酸が他のあらゆる薬剤より一律に安全というわけではありません。施工実績のある専門業者に成分や特性を確認したうえで選びたいところです。

新築時にどの薬剤・工法を採用するかは、家族構成やアレルギーの有無、床下の湿度環境、予算などを踏まえて住宅会社・防蟻業者と相談しながら決めるべき事項です。事前に選択肢を把握しておくと、打ち合わせもスムーズに進みます。

シロアリ被害は資産価値を下げ契約不適合責任のリスクも生む

新築時にしっかりとシロアリ予防を行っておくことは、建物を長持ちさせるだけでなく、将来的にその住宅を売却する際のリスク回避にもつながります。シロアリ被害は住宅の耐久性・耐震性を著しく損なうため、被害が確認された住宅は資産価値が下落しやすいです。

2020年4月の民法改正により、従来の瑕疵担保責任は契約不適合責任へと変更されました。シロアリ被害は住宅における重大な不具合とみなされ、契約不適合責任の対象になります。住宅を売却する際には、シロアリ被害の有無について売主に告知義務が課されており、被害を把握しながら告知せずに売却し、後に発覚した場合には、売主が買主から損害賠償請求を受けたり契約を解除されたりするリスクがあります。契約書に権利行使の期間が明記されていない場合、買主が不具合を発見してから1年以内が請求期限の目安です。

新築時に丁寧な防蟻処理を行い、その施工内容・使用薬剤・保証書などの記録をきちんと保管しておくと、数十年後に住宅を売却する局面でも「シロアリ被害のリスクが低い住宅」であることを客観的に示す材料になります。新築時の防蟻対策は、目先の安心だけでなく、住宅の長期的な資産価値を守る備えでもあるわけです。

住宅会社選びは施工記録と保証内容の書面確認がポイントになる

新築時のシロアリ予防を成功させるには、施工そのものだけでなく、住宅会社や防蟻処理業者の選び方も重要です。公益社団法人日本しろあり対策協会などの業界団体に加盟し、認定薬剤・認定工法を用いているかどうかは、まず確認しておきたい点です。認定された薬剤や工法は、一定の安全性・効果基準を満たしていることが担保されています。

施工前後の写真や施工報告書を提出してくれるかどうかも確認しましょう。床下は完成後に目視しづらい場所なので、どこにどのような処理を行ったかを記録・提示してもらえる業者は信頼性が高いといえます。保証内容・保証期間・再処理の条件を書面で明示してくれるかも、口頭説明だけで済ませずにチェックしたいところです。

複数社から見積もりを取り、工法・薬剤・費用の内訳を比較することも欠かせません。極端に安い見積もりの場合、施工範囲が限定的だったり簡易な薬剤散布のみだったりするケースもあるため、金額だけでなく施工内容の詳細を確認する姿勢が必要です。

新築の家づくりでは、基礎工事から土台敷き、床下配管・断熱工事、床貼り直前まで、複数のタイミングでシロアリ予防を組み込むことができます。基礎断熱を採用する場合は防蟻断熱材や物理的バリアの採用を検討し、引き渡し後は5年を目安とした再処理や定期点検を続けていく。この一連の流れを住宅会社と具体的にすり合わせておくことが、間取りやデザインと同じくらい、後悔のない家づくりに直結します。